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【2026年版】一条工務店×補助金まとめ|高性能を活かせる豊富な制度

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一条工務店-補助金

省エネ力を入れている一条工務店では、活用できる補助金制度が豊富にあります

わが家が建てたときも合計100万円程度の補助金を受けました!(2025年度・グランセゾン建築)

こちらの記事では、一条工務店の住宅で受けられる補助金を申請費用・注意点・スケジュールも含めて詳細にまとめています。「どうせ建てるなら補助金を賢く使いたい!」という方はぜひ参考にしてください。

※2026年1月時点の情報です。

 この記事を書いた人
ねーやん
ねーやん
  • 元ハウスメーカー営業
  • 家づくりに役立つ情報をブログで定期的に発信
  • 一条工務店【グラン・セゾン】2025年月8月入居開始
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    目次

    一条工務店で活用できる補助金一覧

    高性能住宅が建てられる一条工務店では、たくさんの補助金が対象となります。

    みらいエコ住宅2026事業(Me住宅2026)

    みらいエコ住宅2026事業(Me住宅2026)は、高性能な住宅を建てる人が対象の補助金制度です。前年の子育てグリーン住宅支援事業と同じく、性能基準を満たしたGX志向型住宅であれば、年齢問わず全員が対象となります。

    一条工務店の住宅はGX志向型住宅に対応しており(※一部の規格型住宅を除く)最大金額の110〜125万円の補助金を受け取ることができます。

    GX志向型住宅長期優良住宅ZEH水準住宅
    人の条件全員・子を有する世帯(子の年齢:18歳未満)
    ・夫婦いずれかが若者(39歳以下)
    補助金額110万円/戸
    75万円/戸

    95万円/戸(建て替えの場合)
    35万円/戸

    55万円/戸(建て替えの場合)
    補助金額
    (1〜4地域)
    125万円/戸80万円/戸

    100万円/戸(建て替えの場合)
    40万円/戸

    60万円/戸(建て替えの場合)
    期間の条件・工事の着手:2025年11月28日以降
    ・交付申請:2026年3月下旬~2026年12月31日まで(予算上限に達し次第終了)
     ※ZHE水準住宅の交付申請期間は2026年9月30日まで
    ・引き渡し後の完了報告:2027年7月31日まで
    申請費20~30万円15万円程度15万円程度
    公式サイトみらいエコ住宅2026事業(Me住宅2026)の内容について

    1〜4地域とは
    日本の住宅は気候に合わせて1地域から8地域に区分されており、1〜4地域は特に寒冷な地域に分類されるエリアです。
    みらいエコ住宅2026事業では、1〜4地域は5〜8地域に比べて補助金額が優遇されています。
    建築予定地の地域区分は、省エネ地域区分検索から確認できます。

    関連記事:
    ▶2026年も補助金決定!みらいエコ住宅事業|GX志向型は最大125万円
    ▶GX志向型住宅対応!ハウスメーカ11選

    ZEH補助金

    2025年のZEH

    ZEH(ゼッチ)とは、Net Zero Energy Houseの略で、年間の一次エネルギー消費量を「正味ゼロ」にする住宅のことです。高断熱・高効率設備でエネルギーの使用量を減らし、太陽光発電などでエネルギーを創り出すことで実現します。

    2026年度のZEH補助金は、現時点では正式な実施内容が公表されていません。ただし、住宅の脱炭素化促進事業の令和8年度予算案では、新規予算80億円が計上されており、引き続き実施される可能性が高いと考えられます。

    住宅の脱炭素化促進事業は、2030年の温室効果ガス削減目標・2050年のカーボンニュートラルの実現に向けて、住宅の省エネ化を促進するための制度です。公表資料には「実施期間:令和8年度〜令和10年度」と明記されており、継続的な事業として位置づけられていることがわかります。

    現時点で、具体的な補助額の案が示されています。

    地域区分補助額(案)
    ZEH1〜3地域55万円/戸
    4〜8地域45万円/戸
    ZEH+1〜4地域90万円/戸
    5〜8地域80万円/戸

    みらいエコ住宅事業と同様に、寒冷地域では補助金が高めに設定されています。寒さの厳しい地域ほど暖房負荷が大きく、より高い省エネ性能が求められるためです。

    下記は2025年度ZEH補助金の内容です。

    今年度の仕組みを知っておくと、申請の流れや必要な条件のイメージがつかみやすくなります。ただし、2026年度は内容が変更される可能性があります。正式な発表が出た際には、最新情報を必ず確認してください。

    「ZEH」では、55万円/戸+α、ZEHよりも高い省エネルギー性をもった「ZEH+」では、90万円/戸+αをもらうことができます。+αの部分は補助対象の設備を採用することで、追加されます。

    蓄電システム上限20万円/戸
    給湯器(昼間の沸き上げシフト機能付or充放電設備)定額2万円/戸
    電気自動車の充電設備or充放電設備10万円/戸
    高度エネルギーマネジメント(HEMS)定額2万円/戸
    一条工務店で採用可能な追加設備の例

    一条工務店は、「超ZEH仕様」をうたっていて、建物の断熱性や、太陽光発電・蓄電池などのシステムは十分補助金を受けられる基準になっています。

    しかし申請や建築のスケジュールに制限があり、一条工務店では2025年10月頃までにすでに契約している方が2026年度の対象となると予想されます。

    また、みらいエコ住宅2026事業との併用はできません。GX志向型住宅が標準仕様の一条工務店では、みらいエコ住宅2026事業の方が高額の補助金(最大125万円)を受けられます。そのため、ZEH補助金を実際に申請する方は少ないようです。

    条件ZEHZEH+
    人の条件なし
    建物の条件1.強化外皮基準(1~8地域の平成28年省エネルギー基準(ηAC値、気密・防露性能の確保等の留意事項)を満たした上で、
     UA値1・2地域:0.4[W/㎡K]以下、3地域:0.5[W/㎡K]以下、4~7地域:0.6[W/㎡K]以下)
    2.再生可能エネルギー等を除き、基準一次エネルギー消費量から20%以上の一次エネルギー消費量削減
    3.再生可能エネルギー等を加えて、基準一次エネルギー消費量から100%以上の一次エネルギー消費量削減
    ※エネルギーに係る設備については所有者を問わず、当該住宅の敷地内に設置されるものとする
    1.外皮性能について断熱等性能等級6以上であること
    2.再生可能エネルギー等を除き、基準一次エネルギー消費量
    から30%以上の一次エネルギー消費量削減
    3.再生可能エネルギー等を加えて、基準一次エネルギー消費
    量から100%以上の一次エネルギー消費量削減
    4.ZEH+の選択要件2要素のうち1要素以上を採用すること
    ※エネルギーに係る設備については所有者を問わず、当該住宅
    の敷地内に設置されるもの
    補助額最大55万円+α/戸90万円+α/戸
    期間の条件公募期間:2025年4月28日~12月12日
    最終交付決定日:2025年12月24日
    審査期間:2025年9月18日まで
    引き渡し後の完了報告:2026年1月23日まで
    地域全国
    申請費約20万円(申請と追加設備の合計)
    公式サイトZEH補助金

    給湯省エネ2026事業

    高効率給湯器の導入を促進するための国の補助金制度です。(正式名称:高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金)

    ヒートポンプ給湯機(エコキュート)・ハイブリット給湯機・家庭用燃料電池(エネファーム)が対象となります。一条工務店は、オール電化の家がほとんどなので、基本的にはヒートポンプ給湯機で補助金を受ける流れになります。

    みらいエコ住宅2026事業との併用はできません

    人の条件なし
    建物の条件・エコキュートやエネファームなどの高効率給湯器の導入
    補助額・エコキュート:7万円/台
    ・加算要件を満たした場合:10万円/台
    基本要件の機種と比べて、5%以上CO2排出量が少ないもので、2025年度の目標基準値(JIS C 9220 年間給湯保温効率又は年間給湯効率(寒冷地含む))+0.2以上の性能値を有するもの。
    ・ハイブリット給湯機:10万円/台
    ・加算要件を満たした場合:12万円/台
    基本要件の機種と比べて、5%以上CO2排出量が少ないもので、一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格(JGKAS A705)に基づく年間給湯効率が116.2%以上のものであること。
    ・エネファーム:17万円/台
    ※上記いずれか2台まで
    期間の条件・着工:2025年11月28日以降
    ・交付申請(引き渡し後に可能):予算上限に達するまで(遅くとも2026年12月31日まで)
    地域全国
    申請費ぶん3万円
    公式サイト給湯省エネ2026事業

    DR家庭用蓄電池事業

    引用:DR家庭用蓄電池事業HP

    蓄電池の補助金には、DR家庭用蓄電池事業が実施されています。2026年度も実施される可能性がありますが、2025年度一条工務店の蓄電池は対象外だったため、引き続き対象外となる可能性が高いです。

    2025年7月、一条工務店に直接確認しました。

    太陽光発電・蓄電池に対する補助金

    2026年1月現在、国が実施している太陽光発電システムに対する補助金はありません

    自治体によっては、太陽光発電や蓄電池搭載推進のため、設置費用の一部を負担してくれる所があります。「県名 + 太陽光 補助金」「市町村名 + 太陽光 補助金」などのキーワードで、インターネットで検索して、お住まいの地域で補助金事業が実施されているか調べてみてください。

    自治体の補助金は、2026年1月時点ではあまり発表されていません。下記は2025年度に実施された補助金例となります。

    自治体名補助内容公式サイト
    東京都太陽光:最大39万円
    蓄電池:12万円/kWh
    V2H:機器費等の 1/2を助成(上限額 50 万円)
    東京ゼロエミ住宅
    神奈川県横浜市・太陽光+蓄電システムを同時導入:1kWあたり10万円/最大500万円
    ・太陽光発電のみ:1kWあたり8万円/最大400万円
    太陽光発電導入支援助成
    ※2025年11月28日申請受付終了
    神奈川県川崎市
    ・太陽光1kWあたり7万円/限度額28万円
    ・太陽光発電(FIT適用):4万円(定額)
    ・蓄電池:1kWあたり10万円/限度額70万円 等
    令和7年度「太陽光発電設備等設置費補助金」について
    ※2025年12月27日申請受付終了
    神奈川県藤沢市・太陽光発電:1kWあたり7万円
    ・リチウムイオン蓄電池を同時設置で、補助対象経費の1/3
    ・HEMS補助対象経費の2/3(上限20万円)
    令和7年度藤沢市住宅用太陽光発電システム(自家消費型)等設置費補助金の募集について
    太陽光・蓄電池への補助金を実施している自治体の例/2025年度

    省エネに関する自治体の補助金(ZEH・LCCMとの併用)

    国が実施しているZEH、LCCMなどの補助金の他にも、自治体で実施している省エネ住宅への補助金があります。国の補助金と併用できる場合は、もらえる補助金額が大幅に増えますので、お住まいの地域で実施しているか確認してみてください。

    「県名 + 省エネ 補助金」「市町村名 + 省エネ 補助金」などで、インターネット検索してみてください。

    自治体の補助金は、2026年1月時点ではあまり発表されていません。下記は2025年度に実施された補助金例となります。

    自治体名補助内容公式サイト
    東京都一戸あたり:40万円~240万円東京ゼロエミ住宅
    宮城県仙台市・ZEH:最大295万円/戸
    ・ZEH+:最大310万円/戸
    せんだい健幸省エネ住宅補助金(新築向け)
    神奈川県相模原市ZEH:30万円
    LCCM住宅:ZEHに10万円加算
    住宅用スマートエネルギー設備等導入奨励金
    省エネ住宅への補助金を実施している自治体の例/2025年度

    家電関連の補助金

    住宅に関する補助金ではありませんが、新築にあたり家電を新調、買い替えをする方も多くいらっしゃるでしょう。家電に対して受けられる補助金もあります。主に省エネ家電推進のための補助金が中心となっているようです。

    「県名 + 家電 補助金」「市町村名 + 家電 補助金」などで調べてみてください。

    自治体の補助金は、2026年1月時点ではあまり発表されていません。下記は2025年度に実施された補助金例となります。

    自治体名補助内容公式サイト
    東京都設置済の家電を省エネ性能が高いものに交換で「東京ゼロエミポイント」付与
    (対象:エアコン、冷蔵庫、給湯器、LED 照明器具)
    付与ポイント数:最大 80,000 ポイント
    東京ゼロエミポイント(家庭のゼロエミッション行動推進事業)
    愛知県名古屋市対象の省エネ製品を購入された方に抽選でポイントをプレゼント
    最大5000ポイント
    なごやエコラボポイント
    埼玉県熊谷市市内の住宅に省エネ家電(エアコン・冷蔵庫・冷凍庫)設置で地域電子マネー「クマPAY」で補助金を交付
    省エネ家電1台当たり一律10,000円
    令和7年度省エネ家電普及促進補助金のご案内
    ※2025年10月10日受付終了
    埼玉県越谷市内の店舗等において省エネ家電(エアコン・冷蔵庫)への買換え購入
    4万円or7万円
    令和7年度(2025年度)越谷市省エネ家電買換促進補助金について
    ※受付終了
    家電への補助金を実施している自治体の例/2025年度

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    一条工務店の住宅は補助金を受けやすい

    一条工務店の住宅は、業界トップの高気密・高断熱性能を誇ります。また、耐震性、メンテナンス性、太陽光発電などの点でも優れており、補助金の審査基準をクリアできるケースが多くあります。

    また、オプションで性能をグレードアップしなくても標準仕様のまま、どの商品でも高性能というのも魅力です。

    標準で長期優良住宅仕様

    長期優良住宅

    長期優良住宅とは
    性能が高く、長期間にわたって安心して住み続けられる住宅のこと。劣化対策、耐震性、維持管理・更新の容易性、省エネルギー性、居住環境、住戸面積、維持保全計画災害配慮といった基準があります。工事前に申請を行い、工事完了後に点検を受け、認定通知書を受け取ります。

    一条工務店の住宅は、どの商品でも耐震等級3以上、高気密・高断熱などの高い性能を誇ります。長期優良住宅の認定を受けるために、オプションでグレードを上げる必要がありません。同じく低炭素住宅や、ZEHなどの基準もクリアしています。

    補助金を受けるためには、国の認定を受ける必要がある場合がほとんどです。標準仕様で長期優良住宅仕様であるのは嬉しいポイント。補助金だけではなく、住宅ローン減税や、住宅ローンの優遇金利で有利になるメリットもあります。

    断熱等級7に対応

    一条工務店は、2022年に新設された断熱基準の最高等級である「断熱等級7」に対応しています。これまで標準だった等級6よりも高い断熱性能を備え、より快適で省エネ性の高い住まいづくりが可能です。

    断熱等級(断熱等性能等級)とは
    住宅の断熱性能を評価する国の基準です。
    1〜7までの数字で表され、数字が高いほど高性能です。2022年に等級5・6・7が新設され、2025年4月からは新築住宅で等級4以上が義務化されています。

    断熱等級UA値の基準
    外皮平均熱貫流率)
    年間の冷暖房効率備考                                                                   
    等級7UA値0.26以下
    (等級6の約1.8倍性能)
    約65〜70%の省エネ・世界トップクラスの超高断熱
    ・対応できるメーカーが限られる
    等級6UA値0.46以下約40〜50%の省エネ・GX志向型住宅基準
    等級5UA0.60以下約20〜30%の省エネ・ZEH・長期優良住宅基準
    (※2030年に義務化予定)
    等級4UA値0.87以下
    現行基準(基準値)・2025年4月以降の新築住宅で義務化

    ※等級1〜3は旧基準のため、現在の新築では等級4以上が一般的
    ※UA値は「省エネ地域区分6」で計算した場合

    UA値(外皮平均熱貫流率)とは
    壁や窓、屋根など家の表面(外皮)から熱がどのくらい逃げるかを示す数値です。値が小さいほど熱が逃げにくく、断熱性能が高いことを意味します。

    断熱等級7は、現行基準の等級4と比べて実質的に断熱性能が約3倍。冬でも室温が下がりにくく、家の中の温度差も小さいため、ヒートショック対策としても有効です。冷暖房効率が大幅に上がるため、光熱費の大幅削減が期待できます。

    断熱等級を上げるメリット

    • 冷暖房費が大幅に下がる
    • 夏も冬も快適に過ごせる
    • ヒートショックのリスクを軽減
    • 結露しにくく、カビやダニ対策になる
    • 住宅ローン控除や補助金の対象になりやすい

    みらいエコ住宅2026事業では、多くの事業者が公平に利用できるよう、GX志向型住宅に月ごとの申請上限が設けられています。

    GX志向型住宅の区分毎月の申請件数の上限戸数
    下記以外の戸建て住宅300戸
    断熱等性能等級7を満たすなどの要件に該当する戸建て住宅
    断熱等性能等級7以外の要件については、後日発表予定
    300戸
    GX志向型住宅に関する交付申請件数の上限

    断熱等級7に対応するには高度な技術・仕様が必要であり、現時点では対応できるハウスメーカーは限られています。

    一条工務店では、「グラン・スマート」「アイ・スマート」で断熱等級7に対応。「等級6の枠」に加えて「等級7の枠」も活用でき、他社より補助金申請のチャンスが広い点が大きなメリットです。枠が埋まって申請できないリスクを減らし、補助金を利用しやすい体制になっています。

    太陽光発電システム・蓄電池・オール電化

    一条工務店では、9割以上の方が太陽光発電を導入されています。災害の対策意識から蓄電池の採用率もアップ。太陽光発電や、蓄電池など、エコな再生可能エネルギーの利用を促進する補助金を受けることができます。

    また、オール電化を採用する方もとても多いです。すべてのエネルギーを電力でまかなうため、エネルギー効率が高くなります。給湯システムのエコキュートなどに関する補助金も利用することが可能です。

    一条工務店の商品別・補助金対象

    一条工務店には価格帯が違う商品が11種類ありますが、どれも性能が高いので基本的には同じように補助金が受けられます。2026年1月より、全ての商品が標準仕様で断熱等級6以上となりました。

    断熱等級の最高レベルの7はアイ・スマート、グラン・スマートだけしか対応していない点には注意が必要です。

    商品タイプ断熱等級長期優良住宅
    アイ・スマート7に対応可
    グラン・スマート7に対応可
    百年6
    グラン・セゾン6
    セゾン6
    ブリアール6
    セゾンA6
    アイ・キューブ6
    アイスマイルプラス6
    アイスマイル(プラン固定)6一部のプランのみ対応不可
    ハグミー(プラン固定)6一部のプランのみ対応不可

    一条工務店の商品の違いは、【関連記事】一条工務店の坪単価は92万円│商品ラインナップ&ランキングでご紹介しています。

    一条工務店の補助金を受けるための注意点

    申請費用や設備費用がかかることがある

    申請には、住宅の性能の証明書やエネルギー計算書などが必要です。書類の作成や申請には、手数料や追加設備の設置費用が発生する場合があります。申請費用を差し引いて、補助金がいくらもらえるのか確認しておきましょう。

    一条工務店の自社商品が対象外となることがある

    一条工務店では、ほとんどの住宅で太陽光パネル蓄電池を搭載しています。しかし、補助金によっては、補助金対象が日本生産のみとなっていることがありました。

    以下の補助金では、日本メーカーの製品であっても、生産拠点が海外の場合、対象外になるそうです。

    自治体などの太陽光や蓄電池の補助金を受ける場合は、太陽光パネルや蓄電池に関する指定がないかを確認しましょう。

    神奈川県住宅用太陽光発電・蓄電池導入費補助金対象は国内生産の蓄電池のみ
    対象外だった補助金

    補助金のスケジュール管理

    補助金は一般的に年度で予算が立てられ、スケジュールが組まれます。建築時期にあわせて、実施されている補助金を調べておきましょう。

    申請手続きは、建築業者(一条工務店)が行うものと、自分で直接行うものがあります。いずれにしても、受けられる補助金をしっかり把握して申請を逃さないことが大切です。

    • 補助金を受けずにそのまま建築する
    • 来年度の補助金を検討する

    建築スケジュールが補助金のスケジュールと合わない場合、補助金にあわせて建築スケジュールを動かすことはおすすめできません。急いで進めると、打合せの期間が短くなってしまい後悔してしまうリスクもあります。また時期を遅らせると、建築費用が逆に上がってしまうということにもなりかねません。

    無理に補助金をもらおうとしないことが、スムーズな建築につながります。

    また、補助金は年度ごとに実施され、同様の補助金が来年度も実施されるということも少なくありません。例えば、2026年に実施される「みらいエコ住宅事業」も名前を変えて何年も実施されています。来年度の補助金はその時期にならないと発表されませんが、期待してチェックしておくのも一つの手です。

    年度事業名補助金内容
    2026年度みらいエコ住宅事業子育て世帯や若者夫婦が建てる省エネ住宅に最大80万円の補助金/GX志向型住宅であれば、全員に最大125万円
    2025年度子育てグリーン支援事業子育て世帯や若者夫婦が建てる省エネ住宅に最大100万円の補助金/GX志向型住宅であれば、全員に最大160万円
    2024年度子育てエコホーム支援事業子育て世帯や若者夫婦が建てる省エネ住宅に最大100万円の補助金
    2023年度こどもエコすまい支援事業
    2022年度こどもみらい住宅支援事業

    補助金は併用できるものとできないものがある

    補助金には、「他の制度と併用できるもの」と「併用が認められていないもの」があります。

    「みらいエコ住宅事業」と「自治体の太陽光補助金」のように、制度の運営主体が異なる場合は併用可能なケースが多いです。

    一方で、同じ運営元が実施する補助金を二重に受けることは原則できません。たとえば、国が実施している「みらいエコ住宅事業」と「ZEH補助金」などは、どちらか一方しか利用できないケースがあります。

    また、制度によっては「他の補助金を受けていないこと」が条件となっていることもあるため、併用可否は必ず事前に確認することが重要です。

    気になる補助金がある場合は、遠慮なく相談してみましょう。

    一条工務店で受けられる補助金まとめ

    一条工務店の住宅は、標準仕様で省エネの基準をクリアできるため、さまざまな補助金を受けることが可能です。

    国や地方自治体が実施している補助金を最大限活用して、お得に家づくりをしてください。地方自治体が実施している補助金等は、一条工務店側も全て把握しているわけではないので、必ず自分でもらえる補助金のスケジュールや条件などを調べておきましょう

    もらえる補助金を逃さないことは大切ですが、補助金ありきで建築計画を進めるのはおすすめできません。補助金のために建築スケジュールを後回しにすると、「建築費用自体が値上がりしてしまった」というケースもあります。

    ご自身の建築スケジュールや建てたい家に合わせて、受けられる補助金を選んでくださいね。

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